fisheryの設立趣旨 | fisheryの会則 | fisheryの活動方針

設立趣旨文 　日本の自然環境をこれ以上傷つけることなく、いつまでも魚釣りを楽しみ続ける良い方法はないだろうか――？　こんな思いが高じて、わたしたちはこの「釣り場マネジメント協議会」を立ち上げることにしました。 　日本の釣り場の現状は、例えばこうです。マスメディアが有望ポイントを紹介する。釣り人が殺到する。魚が減る。補充のための移植放流が常態化する。河川生態系はずたずたになる・・・・。 　あるいは「ブラックバス問題」。魚食性の強いこの移入種を巡って、賛否両論が渦巻いていますが、同じアウトドア派を自認する釣り人とナチュラリストとがなぜ、あんなに対立し合わなければならないのでしょう。 　また、スピードは緩みつつあるとはいえ、公共事業として進む河川環境の破壊（蛇行短絡化やダム建設など）や、水質汚染などが魚類に与える影響は依然として深刻です。釣り人はある意味、それを最もよく知る立場にあるわけですが、しかし、工事を止めたり、破壊箇所の復元を命じたりする十分なチカラを持つまでには至っていません。 　わたしたちの住む日本には数多くの淡水魚が生息していて、彼らを対象にした多様な釣りが発達してきました。淡水魚に接することの多い釣り人はまた、彼らと彼らの住む環境を守る役割の多くを担えると考えます。 　たとえばニュージーランドでは、釣り人たちが自ら「持続可能的な釣り場環境のマネジメント」を進めていて、釣りを楽しみながら、同時に河川環境を保全する担い手として国民の信頼を得ています。 　わたしたちは、先進諸外国に学びつつ、日本固有の条件に合わせて、釣り人が主体となり川や魚を巡る関係者と協働して釣り場づくりを行う新しい釣り場マネジメントのモデルを考案し、その実現化を目指します。 （2001年春起草、2002年４月修正）